ITコーディネータのプロフィールと能力|寄りそうコンサルのインテリジェントパーク

ITコーディネータに求められる能力

前述のように、中小企業の経営者さまの力強い味方となるというITコーディネータの仕事には、幅広い知識と経験・人脈が必要です。

もう少し、具体的に言うと、ITコーディネータには、以下の知識が必要です。

つまり、ITコーディネータには経営戦略の策定から運用までを一貫して支援する能力が求められるのです。

また、『知識』だけではなく、次のような『実務能力』も必要となります。

ITコーディネータ資格認定制度では、2003年度までの三年間の期間限定の措置として、特定の資格を持つプロフェッショナルを対象に「プロフェッショナル特別認定制度」を実施しました。

「プロフェッショナル特別認定制度」でITコーディネータ資格を取得された方々は、システム監査技術者、技術士、公認情報システム監査、中小企業診断士、公認会計、税理士、ＰＭＰ、日本経営品質賞審査員など、既に何らかの資格をお持ちです。 ITコーディネータは、広い知識と経験で、皆様をご支援しています。

現在では、日経などで、 「ITコーディネータは、ベンダーなどの営業職に有効」と評され、実際に、多くの営業職の方が、資格取得され、コンサルタント的ご支援と提案能力をもたれて、これまで多く見られた、金食い虫のITというネーミングを払拭 すべく、頑張っておられます。

こんなことから、日本のIT成熟度と経営成熟度が向上し、国際順位を少しでも上げられるようにと願っています。

ITコーディネータ資格認定制度は、ユーザーのための、実践を重視した資格です。
そのためには、一時点の知識レベルの認定を行うという従来の資格の制度設計を脱し、 ITユーザーを向いた実践志向の制度設計を行う必要があります。

また、実践を重視するということはユーザーと対峙することを前提としています。すると、ユーザーとの高いコミュニケーション能力が求められることになりますが、コミュニケーション能力という、試験では測定できない能力を高めるカリキュラムが必要です。

ITコーディネータ制度が、１５日間のケース研修の受講を資格取得要件にしており、その過程でコミュニケーション能力の向上を重要なカリキュラムとする今までにない制度設計を行う理由は、ここにあります。

ITコーディネータ資格の有効期限は１年間であり、毎年資格更新を行う必要がある厳しい資格となっています。
資格を更新するためには、継続研修が義務化されており、常に新しい経営とITの知識を習得すること。および実務経験を積まなければならない制度になっています。

※IT経営応援隊事業や中小企業支援センター、中小企業基盤整備機構など、専門家派遣制度もございます。